上丸洋一。バカ朝日記者精神異常の理由を明かす。

平成27年7月11日(土)    平成25年9月ブログ開始

上丸洋一が明かしたバカ朝日記者の精神異常をきたした理由。




平成27年7月8日  東京本社夕刊 第12面 社会面 
新聞と9条   67
砂川事件4


バカ朝日は戦前は政府・軍部のお先棒をいち早く担ぎ、戦争遂行に鉦や太鼓で国民を戦場に駆り立てた主役の一人であり、それ故、敗戦と同時に戦争煽動、協力者の報道機関として真っ先にNHKと共にA級戦犯として裁かれるに値するはずだ。

ところが、社主も経営陣もGHQによって戦犯としてやり玉に挙げられることもなく、東京裁判で被告席に座らされることもなかった。
バカ朝日社主の村山家がそれなりに上手く立ち回ったことも当然であろうと考えられるが、なによりも、GHQの戦後政策、日本改造計画のPR機関としてNHKと朝日その他新聞を必要としていたからである。

このことはブログ主のみならず多くの愛国的識者の言っていることである。

新しい主人GHQ(アメリカ)の下僕、それも進んで忠実な下僕となった報道業者、新聞商売のバカ朝日にはGHQの諸政策に異を唱えることなど出来ない相談だ。

GHQ様、アメリカ様の目玉政策、新憲法制定の強要と、有無を言わせぬ憲法違反の、集団的自衛権行使強要の日米安保条約。
ご主人様の勝手な、二律背反のこの御下命に何の異を唱えることが出来ようか。
(もちろん日米安保が共産主義帝国主義ソ連の侵攻から守ってくれるという実利は享受できはするが、憲法違反は憲法違反だ。)

それが今回取り上げた記事の中のこの文章によって証明されている。

51年9月の安保条約調印から、砂川で衝突が起きた55年秋までの間、朝日新聞が社説で、安保条約と憲法の関係について、まとめて見解を述べることはなかった。
 ただ、54年5月3日の社説「平和憲法の明示する途(みち)」にわずかに次の一節がある。
 「すでに日本はアメリカとの間に安全保障協定を結んでいる。しかしそれは同時に、平和憲法を守り通すべき権利と義務とを放棄したものではない」安保と憲法は両立し得る、両立させねばならぬ、と朝日新聞は考えた。(上丸洋一)

と。

見解を述べるなんてできっこない。そ知らぬふりだ。
ホント笑っちゃうよね。
そのあげくがこうだ。
安保と憲法は両立し得る、両立させねばならぬ、と朝日新聞は考えた。(上丸洋一)
ですってよ。

バカ朝日記者が精神に異常をきたしているはずだ。



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昭和20年(1945)年敗戦の年生まれ。
小学生時代からの朝日読者。

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